社内報ご担当者からよくいただく質問の一つに、「インターナルコミュニケーション（以下、IC）のPDCAの回し方」があります。社内報をはじめとしたIC施策は100社100通りで、PDCAについて「これが正解」と言い切るのは至難の業……。ですが、これまで多くの企業のIC施策に触れ、情報収集してきたウィズワークスのナレッジを基に、ICのPDCAについて考えてみました。
【P】PLAN ：ICのミッション策定をしっかりと
PDCAのスタートはP、つまり⾃社におけるICのミッションの設計・策定です。ウィズワークスでは、ICについて「持続的に企業価値を向上させるため、関係組織と協力して、社員のエンゲージメントを高い状態に保ち続けることをミッションとした施策の総称」と定義しています。従業員と会社が強い絆で結ばれエンゲージメントが⾼まることで、組織課題は解決に向かい業務クオリティは向上、企業は持続的に成⻑することができるのです。
そのようなICを実現するためには、「組織課題の抽出」と「経営環境の考察」を行い、ICの要となる社内報においても実施目的（発行目的）をきちんと設定した上で、ミッションの全体設計・策定をすることが必要となります。
この作業は社内報のリニューアル時も同様で、これまでの社内報ナビでご紹介していますので、こちらをご覧ください。
【D】DO ：「何を伝えたいのか」を明確にして企画を実施
P＝ICのミッション設計・策定ができたら、次はその実行です。ミッションを果たすために、どんな企画を実施すればよいかを考えます。ここからは社内報の企画に絞って考えていきます。
トップメッセージの発信や部署紹介、多様性、AI導入、リスキリングなど、企画の切り口は多種多様にありますが、単に情報を発するだけではミッション遂行には至れません。重要なのは、「その企画で何を伝えたいのか・伝えるべきなのか」を表現することです。企画のねらいを編集側がしっかりと理解して、そのねらいを読者が受け止められるようにするために必要な情報を精査しながら、誌面構成を考えてみてください。
これは、紙やWeb/アプリ社内報だけでなく、動画やラジオなどの社内報でも同様です。どんなIC施策であれ、「目的・ねらいをしっかりと設定し、その実現のために動く」ことに、変わりはありません。
〈「DO」については、こちらの記事も参考に〉
【C】CHECK：効果測定で振り返りをしよう
IC、特に社内報の効果測定について考えあぐね、「他社はどうやっているのをぜひ知りたい」という声も聞きます。『社内報白書2023』の調査では、紙の社内報の効果測定は、アンケートを中心に大半の企業が実施していることがわかりました。「実施していないが、今後は何か実施したい」または「実施しておらず、予定もない」企業は少数派にとどまっています。
アンケート対象は、全従業員だったり、モニター限定だったりと、さまざま。アンケートの設問は、特集記事についての感想や連載企画への関心度、一番印象に残った企画はどれかといった、企画について問うものがメインで、その満足度や関心の高さをKPIにする企業が多いようです。
Web社内報の場合はPV（ページビュー）をKPIにする企業が多く、中には記事の更新本数を用いる企業もあります。
ただ、そういった手法で社内報がもたらす効果を測定しきれるのかというと、「YES」とは言い難いのです。読者アンケートの設問が「どの記事に興味を持ちましたか」「感想はいかがでしたか」といった内容の場合、そこから発行目的の達成度合いが図れているか、判断することは難しいでしょう。そこから一歩二歩踏み込んで、実施した企画が読者の気持ちにどう響き、どのような行動変容を起こしたのかが推し量れるような設問設定が必要で、これはつまり「なぜ社内報を発行しているのか？」という問いに対する明確な答えを持つことで実現できることなのです。そしてここが、本当の意味での効果測定のスタートです。本来KPIは、発行目的に沿って設定されるべきもの、つまり、「P」と「C」は表裏一体の関係なのです。
例：ある会社で、「新しい中期経営計画がスタートする。その浸透に社内報を活用しよう」と社内報の発行目的を設定
- KPI：その中計がどのくらい社内で理解され、浸透しているか
- 効果測定：半期に一度の全社アンケート
★ポイント：発行目的を踏まえ、その達成度合いをアンケート結果で測る
【A】ACTION：効果測定の結果から改善点を見出し、リスタート
効果測定の結果が出たら、そこからより効果を上げるための方法を考え、次のアクション＝Aへとつなげていきましょう。効果測定で今ひとつの結果となった原因は何か？ 支持された要素は何か？ 何をどう改善すれば、自社のICのミッションが達成できるのかを冷静に分析し、打ち手を考える。そして企画を立案・実施し、次の効果測定で良い結果となるよう努める――、この循環が、IC施策におけるPDCAサイクルです。
ただし、このサイクルは不変ではないということを、忘れずにいてください。ICのミッションの本質は、時代が変わっても劇的に変化することはありませんが、会社は「⽣き物」であり、経営環境や組織課題は変化していきます。時代と環境の変化を敏感に察知し、チューニングを繰り返してこそ、社内報をはじめとしたIC施策は、「会社を構成する⼈と組織のエンゲージメントを⾼め、持続的に企業価値を向上させる」結果を生み出すのです。
コロナ禍を機に社会が大きく変容し続けるなかで、あなたの会社のIC施策は、きちんとミッションを果たしていますか？ そもそも、そのミッションは、現状にマッチしていますか？ この機会に、PDCAをスタート地点から見直し、貴社の価値をより一層向上させるIC施策を実現してみてはいかがでしょうか。
［編集部PickUp］
