この工夫が効いた！ 読者アンケート 高回収率を実現した3事例

弊社セミナーの参加者から、読者アンケートの回収率に関するお悩みが寄せられています。弊社発行の全国社内報実態調査レポート『社内報白書2021』を見ても、印刷社内報・Web社内報ともに、読者アンケートの平均回収率は「10％以下｣と回答した企業が全体の3分の1を超えており、厳しい状況がうかがえました。

一方で、回収率が高く、効果的な読者アンケートを行っている企業もあります。高い回収率をなぜ実現できたのでしょうか？  好事例を紹介し、その秘密をひも解いていきます。コロナ禍による働き方の変化をきっかけに社内アンケートの実施を考える社内報ご担当者は多く、アンケートの回収率は、すぐに解決したい問題の一つとなっています。ぜひ参考にしてください。

【事例1】 モニター制度を導入し、ピンポイントアンケートを実施

　大手メーカーA社では、読者アンケートに「モニター制度」を導入しています。具体的には、グループ全体から30人のモニターを毎年選出して、1年間、モニター限定でアンケートを実施します。

　社内報の読者全員に回答してもらうのが理想ではありますが、多忙なところに一斉アンケートが届くと、「自分が答えなくても、他の誰か答えてくれるだろう」と他人事になってしまいがちです。

　しかし、あらかじめ人数を絞ったうえで、「1年」と決まった任期で、会社に任命された「モニター」となると、自分事に変わります。キリリと気持ちが引き締まり、きちんと回答する「責任」を感じることとなるのです。

　その点を期待して、「モニター制度」導入を始めたそうです。

　といっても、モニターの方々に過剰な負荷をかけたりはしません。答えやすいように設問数を絞り込み、社内報担当者が率先してコミュニケーションを取るよう努めました。A社の社内報ご担当者は、アンケート回答に対してお礼のメールをするだけでなく、気になるコメントにはメッセージを添え、モニターの方と会話する感覚で、アンケートに取り組んでいるそうです。

　その結果、アンケート回収率は80％超に上昇。さらには、アンケートの回答や感想にとどまらず、連載コーナーの人選などで有益な意見が多数もらえるようになり、社内報の誌面がより充実したとのことです。

【事例2】 アンケート結果を社内報の誌面で紹介

　メディアB社では、社内イントラで年に1回、グループ全社員にアンケートを実施しています。

　アンケートの時期が近づくと、一斉にお知らせメールを送信。さらに、社員にアンケート回答を促すよう、全国各拠点の幹部にメールで依頼をします。合わせて、編集・制作に協力してもらっている全国の編集委員にも、同様の働きかけを行います。

　こうした地道な取り組みがじわじわと効果を上げ、B社のアンケート回収率は、毎回50％前後と高い水準をキープしています。

　また、アンケート結果を社内報の特集として公開してるのも、特筆すべき点です。自由回答欄のコメントも、すべて編集部が目を通し、誌面に掲載しています。

　これには2つの理由があります。1つは、社員の方々からいただいた意見をそのままにせず、きちんと誌面づくりに生かしていることを伝え、理解してもらうため。もう1つは、「自分の声が届いて、影響を及ぼすことができる媒体」として社内報を身近に感じてもらい、興味をさらに高めるためです。

　こうした取り組みにより、編集部と読み手の双方向のコミュニケーションを実現しているのです。

【事例3】 限定ターゲットへの集中実施で、回収率100％を実現！

　アンケートをしてこなかった専門店C社は、社内報を発行しながら、「作り手の自己満足になっているのでは？」と疑問を感じたことをきっかけに、アンケートを実施することにしました。

　しかし、漠然とアンケートをしても効果は期待できないと思い、ターゲットを「これからの会社を担う若手のリーダー」に限定。この方々が月に一度本社に集まって開催する営業会議の前にアンケートを配布し、会議終了後の夕方に回収することにしました。

　結果、回収率はなんと100％！ 選択式にして回答しやすくしたことと、「皆さんの意見が社内報に反映されます！」と直接訴えたことが、この成功につながりました。

アンケートの回答は、IC施策のリソース。ぜひ回収率を上げよう

　ほかにも、「クイズ付きアンケートにして、正解者にプレゼントを送る」「紙とWebを併用して、便利な方で回答してもらう」などもあり、どの企業も回収率アップのために、さまざまな工夫を凝らしています。

　読者アンケートは、「毎回実施することが重要」とばかりに、回収率をあまり気にせず惰性的に実施しているケースもあるかもしれません。でも、それではもったいない！ 実施する側・回答する側ともに手間ひまをかけているのだし、なによりアンケートの回答は、社内報をはじめとしたIC（インターナルコミュニケーション）施策の貴重なリソースとなります。

　回答者が答えたくなる工夫、離脱せず答えきってもらえるような打ち出し方、「私が答えないと！」と思わせる環境づくりや日ごろの社内コミュニケーションなどなど、自社にマッチした回収率アップの打ち手は、きっとあります。なるべく多くの社員の声が聞けるように、ぜひ頑張ってみてください。

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