社内報総合研究所では、2年ぶりにインターナルコミュニケーション（以下、IC）の実態調査を行います。コロナ禍を乗り越えつつある今、社内報をはじめとしたICがどのように変化・進化しているのかを探るべくアンケート調査をし、分析レポート『社内報白書2023』として発表いたします。
実態調査アンケートにご回答くださった方には『社内報白書2023』を贈呈いたしますので、ぜひご協力をお願いいたします。
※回答は締め切りました。ご回答くださった皆さま、ありがとうございました。
コロナ禍を乗り越えて、ICの進化どうなったのか
新型コロナウイルスの感染が企業活動に影響を及ぼし始めたころに調査を行った『社内報白書2020 臨時号』と、新しい働き方が定着してきた時期に調査した『社内報白書2021』からは、ICは大きく変化し、企業はその変化を前向きに受け止めて進化させる傾向が見て取れました。約3年という短い間にICの施策やツールの多様化が進み、テレワークが定着したことでWeb社内報や動画社内報を導入する企業が増えました。
では、印刷社内報は衰退していくのかというと、そうとは言えないという事実も判明しました。『社内報白書2021』の調査で、印刷社内報を発行している企業に今後について伺うと、「継続して発行する予定」との回答が8割弱と大半を占める結果となったのです。これは企業規模にかかわらず同様の傾向でした。
また、近年急速に導入が進んでいるのが動画社内報で、前回の調査では「インナー向けの動画コンテンツ制作動画配信を行っているか」という問いに対し「実施している」は38.7％。 従業員数5,001人上の企業では47.2％となりました。
「現在、実施していないが、将来的には実施したい」と答えた企業は29.4％となり、近い将来7割近くの企業に導入が進むことが予想されました。
次年度に向けて「社内報白書2023」をご活用ください
コロナ禍はそれまでの企業の在り方や働き方を一変させましたが、困難に直面したことでICの重要性を理解する企業が増えていることは、社内報総合研究所に寄せられるICご担当者の声や、「社内報アワード」への応募企画からもうかがえます。
そのような状況を受け、『社内報白書2023』アンケートでは、ICに関する基本的な設問はもちろん、コロナ禍を乗り越えた今を浮き彫りにする設問を用意しました。
回答の所要時間は20分程度で、ご回答いただいた方にはもれなく、『社内報白書2023』を贈呈いたします。貴社の次年度のIC・社内報施策のための重要な検討材料としてご活用いただくためにも、アンケートへのご回答を何卒よろしくお願いいたします。
回答者全員に『社内報白書2023』をいち早く贈呈！
- アンケート回答期間：2023年8月16日(水)10:00～8月28日(月)23:59
- 設問数：約70問（途中の回答内容により異なります）
- 本調査は、2023年現在の企業のインターナルコミュニケーション施策についてお伺いするため、社内報総合研究所(ウィズワークス株式会社)が実施するものです。
- 調査にご協力いただきますともれなく、特典として調査結果のレポート『社内報白書2023(PDF)』を贈呈いたします。
- ご回答は「◯◯という回答が✕✕パーセント」などと統計的数字にまとめ、企業名・個人名が特定される形で公開されることは、決してございません。
- 個人情報は、特典PDFのご送付のためにご記入をお願いしております。いただいた個人情報は当社で厳重に管理します。会社名・氏名・電話番号・メールアドレスなどに誤りがありますと、特典をお送りできかねますことをご了承ください。
上記にご同意いただける方のみ、アンケートにお進みください。
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※回答は締め切りました。ご回答くださった皆さま、ありがとうございました。
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