社内報ご担当者からよくいただく質問の一つに、「インターナルコミュニケーション（以下、IC）のPDCAの回し方」があります。社内報をはじめとしたIC施策は100社100通りで、PDCAについて「これが正解」と言い切るのは至難の業……。ですが、これまで多くの企業のIC施策に触れ、情報収集してきたウィズワークスのナレッジを基に、ICのPDCAについて考えてみました。
【P】PLAN ：ICのミッション策定をしっかりと
PDCAのスタートはP、つまり⾃社におけるICのミッションの設計・策定です。ウィズワークスでは、ICの要とも言える社内報を「会社を構成する⼈と組織のエンゲージメントを⾼め、持続的に企業価値を向上させるツール」と定義しています。従業員と会社が強い絆で結ばれ、お互いの成⻑に貢献し合おうという意欲が⾼まることで、企業は持続的に成⻑することができるのです。
そのようなICを実現するためには、「組織課題の抽出」と「経営環境の考察」を行い、実施目的（社内報なら発行目的）をきちんと設定した上で、ミッションの全体設計・策定をすることが必要となります。
この作業は社内報のリニューアル時も同様で、これまでの社内報ナビでご紹介していますので、こちらをご覧ください。
【D】DO ：「何を伝えたいのか」を明確にして企画を実施
P＝ICのミッション設計・策定ができたら、次はその実行です。ミッションを果たすために、どんな企画を立案すればよいかを考えます。
トップメッセージの発信や部署紹介、新型コロナウイルス対策、女性活躍推進、SDGsなど、企画の切り口は多種多様にありますが、単に情報を発するだけではミッション遂行には至れません。重要なのは、「その企画で何を伝えたいのか・伝えるべきなのか」を表現することです。企画のねらいを編集側がしっかりと理解して、そのねらいを読者が受け止められるようにするために必要な情報を精査しながら、誌面構成を考えてみてください。
これは、紙やWeb/アプリ社内報だけでなく、動画やラジオなどの社内報でも同様です。さらには、コロナ禍により導入する企業が増えたオンラインイベントにも通ずるところが多いでしょう。どんなIC施策であれ、「目的・ねらいをしっかりと設定し、その実現のために動く」ことに、変わりはありません。
〈「DO」については、こちらの記事も参考に〉
【C】CHECK：効果測定で振り返りをしよう
IC、特に社内報の効果測定について考えあぐね、「他社はどうやっているのだろう？ ぜひ知りたい」という声をよく聞きます。ですが意外なことに、「社内報白書」の調査から、紙・Web問わず、約半数の企業が効果測定をしていないことがわかっています。実施している企業の測定頻度は、毎月や年に1回など、企業によりけりです。
紙の社内報の効果測定は、発行した号に対する読者アンケート結果から判断する企業が多数です。アンケート対象は、全従業員だったり、モニター限定だったりと、さまざま。アンケートの設問は、特集記事についての感想や連載企画への関心度、一番印象に残った企画はどれかといった、企画について問うものがメインで、その満足度や関心の高さをKPIにしています。
Web社内報の場合は、UU（ユニークユーザー）数*やPV（ページビュー）をKPIにする企業が多く、中には記事のUP数を用いる企業もあります。
＊Web社内報でUU数を効果測定に用いるのは、全従業員のどのくらいの割合が利用しているかをつかむため。
ただ、そういった手法で社内報がもたらす効果を測定しきれるのかというと、「YES」とは言い難いのです。理由は、「なぜ社内報を発行しているのか？」という問いに対する明確な答えを持つことが、本当の意味での効果測定のスタートだからです。本来KPIは、発行目的に沿って設定されるべきもの、つまり、PとCは表裏一体の関係なのです。
例：ある会社で、「新しい中期経営計画ができたから、社内報で浸透を図ろう」と目的を設定
- KPI：その中計がどのくらい社内で理解されているか
- 効果測定：半期に一度の全社アンケート
★ポイント：目的に沿って、その達成度合いをアンケート結果で測る
【A】ACTION：効果測定の結果から改善点を見出し、リスタート
効果測定の結果が出たら、そこからより効果を上げるための方法を考え、次のアクション＝Aへとつなげていきましょう。効果測定で今ひとつの結果となった原因は何か？ 支持された要素は何か？ 何をどう改善すれば、自社のICのミッションが達成できるのかを冷静に分析し、打ち手を考える。そして企画を立案・実施し、次の効果測定で良い結果となるよう努める――、この循環が、IC施策におけるPDCAサイクルです。
ただし、このサイクルは不変ではないということを、忘れずにいてください。ICのミッションの本質は、時代が変わっても、そう⼤きく変化することはありませんが、会社は「⽣き物」であり、経営環境や組織課題は⽇々変化しています。時代と環境の変化を敏感に察知し、チューニングを繰り返してこそ、社内報をはじめとしたIC施策は、「会社を構成する⼈と組織のエンゲージメントを⾼め、持続的に企業価値を向上させるツール」となるのです。
昨年来のコロナ禍により社会が大きく変容した今の状況で、あなたの会社のIC施策は、きちんとミッションを果たしていますか？ そもそも、そのミッションは、現状にマッチしていますか？ この機会に、PDCAのスタート地点を見直し、貴社の価値を向上させるIC施策を実現してみてはいかがでしょうか。
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